金価格、中東緊張で逃避買い—4,350ドルに反発

金価格は6月7日、1オンスあたり4,350ドル近辺まで反発し、週間ベースの下落から回復した。中東停戦協議の行き詰まりが逃避需要を再燃させ、投資家はFRB当局者からの相反するシグナルを踏まえ利下げ経路を模索している。

「米イラン和平合意への期待が薄れ、地政学的リスクプレミアムが金を支えている」とABC Refineryの機関市場グローバルヘッド、ニコラス・フラペル氏は指摘。「市場はFRBの利上げ確率も織り込み始めており、金にとっては綱引き状態にある」と述べた。

LBMAのデータによると、金スポット価格は6月7日14:30UTC時点で4,348.20ドルと、前セッションの安値から1.2%上昇。金は6月5日までの週に1.6%～1.8%下落していた。ハト派FRB関係者の発言と米国仲介による中東和平努力の頓挫が圧迫要因となった。COMEX金先物（8月渡し）は1.1%上昇し4,372.50ドル。

イラン支援のヒズボラ民兵組織は6月4日、レバノンでの新たな停戦を拒否。またイスラエルはレバノンからの部隊撤退に応じない姿勢を示し、トランプ大統領のテヘランとの和平努力を頓挫させた。カンザスシティ連銀のジェフリー・シュミッド総裁は6月4日、FRBの選択肢は金利据え置きか、目標以上のインフレを抑制するための利上げのいずれかだと発言。CME FedWatchのデータによると、市場は12月までの利上げ確率を51%と織り込んでいる。

地政学 vs. 金融政策

金の反発は、2つの相反する要因の中で起きている。一方では、米イラン協議の決裂とレバノンでの戦闘継続が金の伝統的な逃避先としての魅力を支えている。他方では、FRB高官のハト派的な発言と利上げ期待の高まりが、利ザヤを生まない資産を圧迫している。サンフランシスコ連銀のメアリー・デイリー総裁は6月4日、政策は「良い状態にある」とし、FRBは「どちらの方向にも」対応する用意があると述べ、追加引き締めの余地を残した。

6月5日発表予定の5月米雇用統計（非農業部門）は、利上げ期待の次の材料となる。予想を上回る結果は利上げ観測を強め、下回る結果は金への圧迫を緩和する可能性がある。

他の貴金属も圧迫される

他の貴金属も週間ベースで下落している。金スポットは1.4%下落し72.89ドル、プラチナは1.1%下落し1,876.58ドル、パラジウムは1.7%下落し1,298.45ドル——いずれも週間ベースの下落方向。金の反発と銀・PGMの継続的な弱さの乖離は、この動きが広範な貴金属需要ではなく地政学的要因によるものであることを示唆している。

実物需要面では、インドの金ETFは5月に1年ぶりの純流出を記録。高い輸入関税による急激な価格上昇を受け、投資家が利益確定売りに出たことが原因とみられる。一方、コンサルティング会社Metals Focusは、今年は実物投資が初めて宝飾品を抜き金需要の最大セグメントになると予測。高価格が宝飾品消費に二桁の減少をもたらすためとしている。

本記事は情報提供のみを目的としており、投資助言を構成するものではない。